収益受け取りの対象にできるコンテンツの種類

自分で作成したコンテンツについては、その動画の権利を所有している限り、収益化することができます。

ただし、音楽レーベルと契約している場合は、契約に規定されている条項や制限により、動画を収益受け取りの対象にできる場合とできない場合があります。必要に応じて、弁護士にご相談ください。

映像や音声の編集ソフトウェアを使用してコンテンツを作成する場合、収益受け取りの対象にできるかどうかは、そのライセンスが定める範囲、制限、商用利用の許可によります。サンプルやループを使用した場合は、その商用利用がライセンスで明示的に許可されていることをご確認ください。

著作権使用料無料のコンテンツやクリエイティブ・コモンズのコンテンツについては、そのライセンス契約で商用利用する権利が許諾されていれば、収益受け取りの対象にすることができます。権利の所有者が、コンテンツ作成者のクレジットの表示や、商用利用する動画に使用するために購入した証拠の提示を求めることがあります。

詳しくは、ライセンスで許可される権利についてをご覧ください。

収益受け取りの対象にする動画にビデオゲームのコンテンツを使用できるかどうかは、そのビデオゲームの配信者のライセンスで許可される商用利用権によって決まります。ビデオゲームの配信者によっては、ビデオゲームのすべてコンテンツの商用利用を許可し、ライセンス契約にその旨を記載している場合があります。

ソフトウェアの画面を表示している動画を収益受け取りの対象にできるかどうかは、そのソフトウェアのライセンスで認められている商用利用権によります。

場合によっては、配信者と契約を結んだりライセンス料の支払いを証明したりすることが必要になります。それ以外の場合は、操作説明に指導用や教育用としての価値があり、表示されている操作と説明が厳密に対応している場合を除き、ソフトウェアの画面の使用は最小限にする必要があります。

詳しくは、ビデオゲームやソフトウェアに関連したコンテンツをご覧ください。

著作権がないコンテンツとは、著作権が期限切れになったか、剥奪されたか、適用されなくなった著作物を指します。動画で使用しているコンテンツに著作権がないことを証明できる場合は、YouTube でその動画を収益化できます（ただし、ライセンスに規定されている範囲、制限、商用利用の許可によっては収益化できない場合もあります）。

曲のカバー演奏を収益受け取りの対象にできる場合もあります。収益受け取りの対象にするには、楽曲の配信者が Content ID システムを使用してその曲を申し立て、収益化のポリシーを選択している必要があります。

その曲が申し立てられていない場合は、その曲の著作権者から書面による明示的な許可を得ていない限り、動画を収益受け取りの対象にすることはできません。

商業音楽のサウンド レコーディング（器楽曲やカラオケ音源など）が含まれる動画やアーティストによるライブ コンサート演奏の動画は、収益受け取りプログラムの対象となりません。

詳しくは、対象となるカバー動画から収益を受け取る方法をご覧ください。

自分で録音や録画したものであっても、通常は、録音または録画されたコンテンツの元の作成者または著者（コンサートで演奏された曲の作曲者や作詞者など）がそのコンテンツの商用利用に必要な権利の多くを所有しています。

コンサートやショーの演奏の録画や録音を収益受け取りの対象にする場合は、その演奏の著作権の所有者から書面による明示的な許可を得る必要があります。

自分で録画や録音したものであっても、録画または録音されたコンテンツの作成者または著者（放送されたテレビ番組のプロデューサーなど）がそのコンテンツの商用利用に必要な権利の多くを所有しています。

テレビ番組、DVD または CD の録画や録音を収益受け取りの対象にする場合は、録画または録音した音声や映像の権利の所有者から書面による明示的な許可を得る必要があります。

自分自身で購入したコンテンツであっても、通常、そのコンテンツを商用利用するために必要な権利はそのコンテンツの作成者が所有しています。

つまり、その権利の所有者が商用利用を許可していない場合は、購入した第三者のコンテンツを収益受け取りの対象にすることはできません。

オンラインで無料配布されているコンテンツを見つけた場合でも、ほとんどの場合、そのコンテンツを商用利用するために必要な権利の多くは、そのコンテンツを実際に作成した人が所有しています。

そのようなコンテンツを収益受け取りの対象とする場合は、商用利用に必要な権利をすべて持っていることをご確認ください。

YouTube オーディオ ライブラリの音楽は収益受け取りの対象にできます。

営利目的での利用は「フェアユース」と見なされにくいですが、動画を収益化の対象にしてもフェアユースによる保護が適用される場合があります。詳しくはフェアユースのページをご覧ください。