ビジネスおよび場所の要件

ユーザーが付近の場所を見つけて利用できるよう、Google では、マップ上でさまざまな地域のお店やサービス、注目スポットに対応しています。ビジネスおよび場所は、禁止または制限されているという理由だけでなく、Google マップと Google 検索のサービスの対象外とみなされた場合にも削除されることがあります。

対象のビジネスおよび場所

場所またはリスティングは、実在する公的なビジネスや注目スポットを表すために使用されます。これらはユーザーが見つけて利用できる、名前のある事業体である必要があります。マップに追加できる場所の例を、次にいくつか示します。

  • 政府機関および公共団体
  • 注目スポットおよび観光名所
  • 個人開業者、公的に認定されたプロフェッショナル、在宅ビジネス
  • ATM、ビデオレンタル店、宅配便ボックス(店舗名とカスタマー サービス情報があれば表示)
  • 同じ場所で毎年営業している季節的なビジネス
  • 実店舗があるサービスまたは周辺地域のビジネス

対象外のビジネスおよび場所

虚偽の場所、またはユーザーが利用もしくは連絡できない場所は掲載できません。以下は、マップ上で許可されないビジネスの例です。

  • 虚偽の、またはねつ造されたビジネス
  • 1 回限りの一時的なイベント
  • 私有地(例: 有名人の自宅、自分の自宅)
  • 常設地のない、季節的または定期的なビジネス
  • 物理的に存在する店舗またはサービス提供地域を持たないビジネス(例: コールセンター、オンライン限定ビジネス)


 
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