このガイドでは、Google 広告のレポートに関する高度なヒントを多数紹介しています。これらのヒントを参考にアカウントのニーズに適した（かつ実用的な）レポートを作成すると、作業効率の向上と時間の節約につながります。
最も重要な情報を明らかにするカスタム列を作成する
レポートでは常に、主な成功の指標が一目瞭然である必要があります。分析やレポートに含まれるデータをカスタマイズして重要な情報を強調し、パフォーマンスを左右する要素が見えやすいようにしましょう。特に効果的なのが、独自のデータ列（表示項目）を追加する方法です。
カスタム列では、最も重要な情報がわかりやすくなるよう、データの表示を整えることができます。レポートのコンテキストに応じて、さまざまなカスタム指標の作成が可能です。
たとえばデバイスをまたいだパフォーマンスを詳しく分析する場合、デバイスをまたいだコンバージョンをデバイスごとに表示する列を追加すると効果的でしょう。これにより、自社にとって重要な分析をレポートの中心に据えてわかりやすく表示することができます。
繰り返し実施する重要な分析をレポートとして保存する
分析内容を一度で破棄する必要はありません。行動の材料となる有益なレポートは繰り返し活用しましょう。
レポートはカスタマイズするだけでなく、さまざまな方法で保存することも可能です。
- [キャンペーン] タブで列（表示項目）のセットを保存する
- レポートの作成をスケジュール設定し、自分やアカウントに含まれる他のユーザーにメールで送信する
- カスタマイズした保存済みのレポートを [レポート] タブで参照する
- クライアント センター（MCC）アカウントのレポート機能で複数のアカウントのデータをまとめた上位レベルのレポートを作成する
レポートをメールで受け取る場合、どのレポートを受け取るかはよく検討しましょう。メールを開封して参照するたびにその値打ちがあったと思えるよう、十分に価値のあるレポートを選びます。この視点はレポートの質を判断する上でも良い基準となります。メールで送られてきたときに目を通したいと思えるレポートに仕上がっているかどうか、考えてみてください。そうではないと思う場合は、レポートの内容に改善の余地がないか検討しましょう。
どういったレポートが重要かは広告主様によって異なるため一概には言えませんが、よく使用されるレポートはいくつか挙げられます。以下は、一般的なアカウント管理に役立つレポートの種類です。
- 検索語句レポート
- 地域別レポート
- デバイス レポート
- 時間帯レポート
- キャンペーンの詳細レポート
- 広告グループの詳細レポート
- 検索広告とオーガニック検索のレポート
レポートのまとめ
このガイドで言及したさまざまなレポートの一覧を以下に示します。アカウントのニーズに応じた有益（かつ行動につながる）レポート作りの参考にご覧ください。
| 実行するレポート | レポート確認後にとるべき行動 |
|---|---|
| 広告レポートをキーワードで分割したもの | 広告文をカスタマイズしたほうがよいキーワードを専用の広告グループに移す |
| 主な成功の指標の折れ線グラフ | 通常見られない問題があれば診断し、解決する |
| 変動レポート | アカウントで起きている変化を把握し、原因の見当を付ける |
| オークション分析を週で分割したもの | 競合状況の変化に合わせて単価設定やメッセージを調整する |
| キーワードレポートを「上部 vs その他」で分割したもの | ページ上部の広告枠を積極的に取りに行くことで適切なトラフィックを獲得できているかどうか判断する（コンバージョンの遅延を考慮して十分な観察期間を経てから） |
| 広告グループ レポートで検索パートナーとディスプレイを除外し、インプレッション 1,000 回以上に絞ったもの | Google 検索に絞った掲載結果をもとに広告のテストを検討する |
| デバイス レポートを曜日で分割したもの | コンバージョン率の高い日は積極的な姿勢で入札単価を設定する。コンバージョン率が低い時期についてはプロモーションによる底上げを検討する |
| 検索広告のインプレッション シェアとインプレッション シェア損失率を月別に表示した棒グラフ | さまざまなテストの効果を Google 広告の知識が少ない人に伝えるこの場合、インプレッション シェアの損失について診断し、解決する |
| あらかじめ設定し、定期的にメールで受け取るメンテナンス用レポート | 繰り返し役立っている有益な分析をルーティン化し、それをもとに毎月最適化を行う |
まとめ
Google 広告で優れた分析とレポート作成を行うには、アカウントについて何を知りたいかをよく理解する必要があります。それを明らかにすることで、得られた分析を行動に移し、継続的にパフォーマンスを改善することができるのです。
